医療保険は不要？私が入っていない理由｜公的制度と生活防衛資金で考える

私は現在、民間の医療保険に入っていません。

以前は家族で加入していましたが、今は公的医療保険、勤務先・健康保険から受けられる給付、生活防衛資金を確認したうえで、民間の医療保険料を払わない選択をしています。

ただし、公的制度だけですべての費用や収入減を補えるわけではありません。必要な保障は、働き方、家族構成、貯蓄、健康状態などで変わります。この記事は「医療保険は誰にでも不要」という話ではなく、私が現在の結論に至った過程です。

現在は民間の医療保険に入っていない

現在の私の状況は次のとおりです。

• 民間の医療保険：未加入
• 生命保険：住宅ローンの団信のみ
• 公的医療保険：加入
• 生活防衛資金：200万円を確保

以前は家族で医療保険に入っていた時期がありました。長年保険料を払いましたが、給付を使ったことはありません。

使わなかったから無駄だった、と言い切るつもりはありません。保障がある安心感も保険の役割です。ただ、自分の家庭では何にいくら備える必要があるのかを考え直し、貯蓄や投資へ回す方を選びました。

高額療養費制度でも、すべての負担がなくなるわけではない

高額療養費制度は、1か月の保険診療の自己負担が上限を超えた場合に、超えた分が支給される制度です。上限は年齢や所得などによって変わります。

一方で、差額ベッド代、入院時の食事代、先進医療にかかる費用などは高額療養費の対象になりません。医療費の自己負担に上限があっても、入院や療養に伴う費用がすべてなくなるわけではありません。

高額療養費制度は2026年8月に見直され、所得区分ごとの上限や年間上限の扱いが変更されています。2027年8月にも追加変更が予定されているため、実際に利用するときは厚生労働省の最新案内や、自分が加入する健康保険へ確認する必要があります。

以前の本文には、公的制度の保障範囲を広く受け取れる表現がありました。しかし、対象外費用や収入減まで補えるわけではないため、今回の更新で訂正しました。

会社員として利用できる給付も確認した

私は会社員なので、病気やけがで働けないときの傷病手当金も判断材料にしています。

協会けんぽの場合、業務外の病気やけがで仕事を休み、連続する3日間の待期を含めて4日以上休み、休業中に十分な給与を受けられないことなどが支給条件です。要件を満たした場合の支給期間は、支給開始日から通算1年6か月です。

勤務先や加入する健康保険によって確認先や給付が異なるため、「会社員なら必ず同じ保障を受けられる」とは考えていません。詳しい要件は協会けんぽの傷病手当金の案内や加入先で確認します。

私は生活防衛資金200万円も含めて判断した

わが家では、急な支出や生活費に備える生活防衛資金として200万円を確保しています。

この200万円があることも、私が現在は民間の医療保険に入らない理由の一つです。ただし、200万円あれば誰でも十分という意味ではありません。

必要な金額は毎月の生活費、働けない期間、家族への影響、すぐに現金化できる資産などで変わります。私自身も、現在の資産に対して現金200万円でよいのかは見直しています。

資産3,300万円で生活防衛資金200万円を見直している理由

実際の保険料ではない仮定の比較は削除した

以前の本文では、特定の病気の入院日数や、仮定の保険料を長期間払った場合の金額を例にしていました。

しかし、入院日数は病状や治療方法で変わります。例にした保険料も、私が実際に加入していた商品の金額ではありません。本人の記録ではない数字を使って「保険は割に合わない」と読める比較をするのは適切ではないと考え、削除しました。

保険を判断するときは、実際の商品で支払う保険料、受けられる保障、公的制度の対象外になる費用、収入が減ったときの生活費を分けて考える必要があります。

生活状況が変われば、また見直す

私は今の条件では民間の医療保険に入っていませんが、この先もずっと同じとは限りません。

貯蓄額、働き方、勤務先の制度、家族構成が変われば、必要な保障も変わります。公的制度の改正もあるため、一度決めたままにせず定期的に確認します。

生命保険について考えたことは、生命保険に入る前に、誰の生活をいくら守るか考えた記事にもまとめています。

まとめ｜制度と自分の家計を確認して決めた

私は、高額療養費制度や勤務先・健康保険の給付、生活防衛資金200万円を確認したうえで、現在は民間の医療保険に入らない選択をしています。

ただし、公的制度だけですべての費用や収入減を補えるわけではありません。同じ判断が誰にでも当てはまるとも考えていません。

大切なのは「保険は必要」「保険は不要」と先に決めることではなく、自分が利用できる制度、対象外になる費用、働けない期間の生活費、すぐに使えるお金を確認することだと思います。

この記事は2026年9月3日時点の制度と、私個人の判断過程をまとめたものです。実際の給付や加入判断は、厚生労働省、加入する健康保険、保険会社などの最新情報を確認してください。